調査研究

調査研究

ヤマハ発動機スポーツ振興財団では、スポーツ振興活動の一環として、平成24年度から新たに財団独自のプロジェクト研究を行っており、障害者スポーツ、特にパラリンピック等の障害者アスリートの育成・強化の環境についての現状調査を実施しています。平成27年度からは上記に加え、トップスポーツ等をテーマにした調査研究活動に着手しました。


研究報告

障害者競技スポーツ関連

障害者スポーツ選手発掘・育成システムのモデル構築に向けた基礎的調査研究報告書 (平成27年度)

調査概要

本報告書では、これまでの調査研究概要の紹介と本年度の取り組みに至った経緯を説明(第1章)。2015(平成27)年9月に開催された2015ジャパンパラ水泳競技大会並びに陸上競技大会に出場した日本のトップ及びそれに近いレベルの競技者を対象に実施した調査結果を分析。競技を始めたきっかけなど、競技者としての入り口からスポーツ実践環境の実態と課題を明らかにしている。また、学校体育との関わりを含めて多角的に障害者スポーツ選手を取り巻く様々な環境の現状を紹介(第2章)。今回で3回目となる公開シンポジウム「パラリンピック選手発掘・育成・強化システムの現状と今後の方向性」の開催報告(第3章)。これまでの調査から明らかになってきた、障害者スポーツへの入り口が狭い、という課題解決策の実践モデルとして、2016(平成28)年1月に当財団として初開催した障害者スポーツ体験イベント「目指せ!未来のトップアスリート!」の開催報告(第4章)。これらの報告が、日本の障害者スポーツの現状と課題をより広く知っていただくことと、その改善のための取り組みがより一層進展することに活用いただけることを願っている。
(報告書序文「はじめに」より抜粋。調査研究委員会・担当理事: 浅見俊雄)

調査研究委員会

委員長
海老原修横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委員
浅見俊雄東京大学・日本体育大学 名誉教授
公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団 理事
岡本純也一橋大学大学院 商学研究科 准教授
河西正博びわこ成蹊スポーツ大学 スポーツ学部 助教
齊藤まゆみ筑波大学 体育系 准教授
澁谷茂樹公益財団法人笹川スポーツ財団
スポーツ政策研究所 主任研究員
高橋義雄筑波大学 体育系 准教授
中森邦男公益財団法人日本障がい者スポーツ協会 強化部 部長
日本パラリンピック委員会 事務局長
藤田紀昭同志社大学 スポーツ健康科学部 教授

(五十音順・平成28年3月31日現在)

調査結果


トップスポーツ関連

トップスポーツの現状と課題に関する調査研究報告書 -ラグビーフットボールに関する社会的認知と観戦行動の基礎調査- (平成27年度)

報告書の概要(全3章で構成)

|第1章|我が国のトップスポーツの現在地

日本のトップスポーツが学校運動部と企業スポーツを基盤としていた時代から、Jリーグにみられるような地域に根差したスポーツクラブへと変化していく流れを俯瞰し、時代変遷の中で高等学校ラグビーチーム加盟校数とラグビー部員登録人数の推移を手がかりに、調査研究の位置づけを論じています。


|第2章|ラグビーフットボールに関する認知度・関心度・観戦行動の基礎調査

平成27年度に実施した全国を対象とするインターネット調査と、ジャパンラグビートップリーグ第6節ヤマハ発動機ジュビロ対神戸製鋼コベルコスティーラーズ戦(静岡県磐田市/ヤマハスタジアム)の観戦者へのアンケート調査を併用する比較分析を試み、回答者のプロフィール、ラグビー観戦歴と今後の観戦意向、ラグビーに関する知識の認知度、観戦実態とトップチームへの要望などを報告しています。


|第3章|トップスポーツの未来像

今回のラグビーフットボールに関する調査研究に基づき、国内のトップスポーツの未来像を導き出し、トップスポーツに関する調査研究の方向性を論じています。


調査研究委員会

委員長
海老原修横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委員
浅見俊雄東京大学・日本体育大学 名誉教授
公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団 理事
岡本純也一橋大学大学院 商学研究科 准教授
河西正博びわこ成蹊スポーツ大学 スポーツ学部 助教
齊藤まゆみ筑波大学 体育系 准教授
澁谷茂樹公益財団法人笹川スポーツ財団
スポーツ政策研究所 主任研究員
高橋義雄筑波大学 体育系 准教授
中森邦男公益財団法人日本障がい者スポーツ協会 強化部 部長
日本パラリンピック委員会 事務局長
藤田紀昭同志社大学 スポーツ健康科学部 教授

(五十音順・平成28年3月31日現在)

調査結果

障害者競技スポーツ関連

障害者スポーツ選手発掘・育成システムの現状と今後の方向性に関する調査研究 (平成26年度)

調査概要

本年の活動をまとめた報告書では、スポーツキャリアの分析から、障害者スポーツ選手の発掘、育成、強化の課題を明らかにするとともに、今後の方向性についての論考を行いました。またこれらの課題について、指導者、スタッフ、アスリートに対するヒアリングを行い、課題と今後の方向性を整理しました。さらに、インターネットによるウェブ調査によって、一般の人の障害者スポーツに対する関心度、認知度を調査しました。その他、2年前に実施した大学への調査を再度行い、2020東京オリンピック・パラリンピックの決定によって、大学での障害者スポーツの環境がどう変わったかを調査し、またYMFSが初めて実施した障害者スポーツの環境についてのシンポジウムの内容を紹介しました。日本の障害者スポーツの社会的環境は多くの課題を抱えており、2020東京パラリンピックに向けて、行政、民間が協力してこうした課題を改善していかなければなりません。そうした動きにこの報告書が広く活用されることを強く期待しています。

調査研究委員会

委員長
海老原修横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委員
浅見俊雄東京大学・日本体育大学 名誉教授
公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団 理事
藤田紀昭同志社大学 スポーツ健康科学部 教授
高橋義雄筑波大学 体育系 准教授
齊藤まゆみ筑波大学 体育系 准教授
岡本純也一橋大学大学院 商学研究科 准教授
田中暢子桐蔭横浜大学 スポーツ健康政策学部 准教授
河西正博びわこ成蹊スポーツ大学 スポーツ学部 助教
難波真理学校法人天理大学 天理スポーツ強化推進室 室員
中森邦男公益財団法人日本障害者スポーツ協会 強化部 部長
日本パラリンピック委員会 事務局長
澁谷茂樹公益財団法人笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 主任研究員

調査結果

障害者競技スポーツ関連

我が国のパラリンピアンを取りまくスポーツ環境調査 (平成25年度)

調査背景

新しいスポーツ基本法とスポーツ基本計画によって、障害者も健常者と同じ環境でスポーツが実施できるための方向性が示され、スポーツ庁の創設によって両者の行政を一本化する計画も進められています。さらに2020年に東京でオリンピック、パラリンピックが開催されることも決まりました。こうした中、平成24年度に実施した「大学における障害者スポーツの現状に関する調査」に続き、平成25年度はパラリンピアンおよびその指導者、さらにパラリンピックの競技団体に対する調査・分析を行い、その3編を「我が国のパラリンピアンを取りまくスポーツ環境調査」としてまとめました。本報告書および昨年度の大学に関する報告書が、スポーツ環境が大きく変わろうとしている中で、障害者スポーツの環境改善の方向を考える上での資料として参考にしていただければと思っています。

調査研究委員会

委員長
海老原修横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委員
浅見俊雄東京大学・日本体育大学 名誉教授
公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団 理事
藤田紀昭同志社大学 スポーツ健康科学部 教授
高橋義雄筑波大学 体育系 准教授
齊藤まゆみ筑波大学 体育系 准教授
岡本純也一橋大学大学院 商学研究科 准教授
田中暢子桐蔭横浜大学 スポーツ健康政策学部 准教授
河西正博神戸医療福祉大学 社会福祉学部 助教
難波真理天理大学 体育学部講師
中森邦男公益財団法人日本障害者スポーツ協会 強化部 部長
日本パラリンピック委員会 事務局長
澁谷茂樹公益財団法人笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 主任研究員

調査結果

障害者競技スポーツ関連

大学における障害者スポーツの現状に関する調査 (平成24年度)

調査背景

平成23年度に国が制定した「スポーツ基本法」及び平成24年度の「スポーツ基本計画」の中で、障害者スポーツに関する記述が格段に増えた。特に「スポーツ基本計画」では、「大学においては、競技性の高い障害者スポーツを含めたトップスポーツについて、これまでの指導・研究活動の実績等を活かしながら、高度な練習施設の活用、今後のさらなる競技力強化へ向けてのアスリート・スポーツ指導者等の人材養成や調査研究活動の充実に取り組むこと等が期待される。また、大学の教職員や学生が、アスリートや指導者等として、国際競技大会等に積極的に参加できるような配慮を行うことが期待される」と、健常者だけでなく、障害者も含めたトップスポーツにかかわる競技者の育成・強化、及び指導者や研究者等の人材養成の拠点として大学が果たす役割への期待が述べられている。こうした背景の中で、障害者アスリートの育成・強化のスポーツ環境が、大学においてどのような現状にあるのかを把握するために調査を実施した。

調査概要

調査対象 体育学、スポーツ科学、健康科学等の専門学部等を持つ153大学(167学部・学科・コース)
調査手法 アンケート調査
調査内容 障害者の在籍状況と支援について、運動施設について、入学試験における障害者スポーツ選手への対応について、アスリートの競技力向上について、障害者スポーツ選手の競技力向上における大学の役割・意向について
有効回答 50大学(51学部・学科・コース)
調査確認 平成24年11月10日~30日

委員会の構成

担当理事
浅見俊雄東京大学・日本体育大学 名誉教授
委員長
海老原修横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委員
藤田紀昭同志社大学 スポーツ健康科学部 教授
高橋義雄筑波大学 体育系 准教授
齋藤まゆみ筑波大学 体育系 准教授
中森邦男公益財団法人日本障害者スポーツ協会 指導部 部長
兼・日本パラリンピック委員会 事務局長
澁谷茂樹公益財団法人笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 主任研究員

調査結果

海洋教育関連

東京海洋大学 海洋科学部 千足耕一 准教授
「海辺の自然体験学習の教育的効果」に関する共同研究 (平成24年度)

総説論文

書類をPDFでダウンロード

(PDF:356KB)

シンポジウム

障害者競技スポーツ関連

  • シンポジウム「障害者スポーツ選手発掘・育成システムのモデル構築に向けて」
    日時2016年11月5日(土) 13:00〜16:15
    場所御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンター
    ソラシティホールEAST

障害者競技スポーツ関連

  • シンポジウム「パラリンピック選手発掘・育成・強化システムの現状と今後の方向性について」
    日時2015年7月4日(土) 13:30〜16:00
    場所大手町ファーストスクエア カンファレンス

障害者競技スポーツ関連

体験イベント

障害者競技スポーツ関連

  • 障害者スポーツ体験イベント「目指せ!未来のトップアスリート!」
    日時2016年1月30日(土) 13:00〜16:00
    場所障害者スポーツ文化センター横浜ラポール


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