スポーツチャレンジ賞

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東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 戦略広報部

東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 戦略広報部の足跡

FOCUS
THE TOKYO 2020 BID COMMITTEE COMMUNICATIONS DEPARTMENT

もしそこに彼らの力なかりせば

第6回 ヤマハ発動機スポーツ振興財団 スポーツチャレンジ賞 奨励賞は、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会 戦略広報部に贈られることとなった。個人ではなく、ひとつの団体がこの賞を受けたのは今回が初めてのことである。

東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会は2011年の9月に立ち上げられ、事業部、国際部、計画部、総務財務部と共に戦略広報部も活動を開始した。

2016年大会の招致活動での敗北、さらに2011年3月の大震災、この二つは再度の招致活動に深い陰を落としていた。また負けたらどうするのか?という声があり、被災地で困っている人間がいるのにオリンピック・パラリンピックどころではないだろう、という意見もあった。

しかしJOCと東京都は2020年オリンピック・パラリンピックの招致に挑むことを決定する。もちろんそこに逡巡や熟慮がなかったわけではない。JOCの竹田恆和会長は自ら東北三県の知事と会談し、招致の是非を問うた。3人の知事は、オリンピック・パラリンピックはきっと被災地にも、この国にも、希望と勇気を与えるはずだ、と答えてくれた。

とは言え、世間一般の反応はオリンピック・パラリンピック開催に依然として懐疑的だった。2012年5月、オリンピック・パラリンピック開催に対する国内支持率はわずか47%に過ぎなかった。

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