調査研究
2018(平成30)年度
トップスポーツ組織の地域振興活動に関する調査
-トップスポーツによる地域活性化とスポーツ振興を目指して-
地域との関わり方に対する意識・行動
調査結果
ホームタウン(本拠地)の有無
- 全体平均ではクラブの91.2%が『チーム本拠地あり』と回答。 なお、リーグごとにバラつきがある。
- Vリーグ(バレーボール)とホッケーは『チーム本拠地あり』と回答する比率は、女子の方が男子より高い。
- Wリーグ(バスケットボール女子)は66.7%に留まる。
『ホームタウン』とは、どういう存在か?
- 『クラブの活動拠点』が最も多く24クラブ(40.7%)が回答。
- 『地域密着の場』と回答したのが次に多く14クラブ(23.7%)。
- 『クラブの事業基盤(10クラブ)』や『母体企業や組織の所在地(9クラブ)』と回答したのは、ほぼ同数。
地域活動に関する各種取組みの捉え方
- 最も力を入れる地域活動は「自組織が取組むスポーツ種目の活用」との回答が最も多く約6割。
- 「地域への人的・物的資源の提供」を地域活動とするのは9割を超えるが、「地域への経済支援」は3割以下にとどまった。
- “地域への支援"は「選手や指導者(監督・コーチ)による小中学生など子供を対象としたスポーツ教室」が積極的に実施されている。
- “地域からの支援"は試合開催時のボランティアを中心とした「人的・物的」なものと、地方行政が設定した活動助成金など「経済的」なものが中心。
地域活動に関する課題
- 地域活動に関する課題認識は、プロクラブほど明確度が高い。
- 組織が考える地域課題とは「地域との連携強化を通じたクラブや競技の認知度向上」と「競技普及」などが主である。
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