調査研究

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2018(平成30)年度

トップスポーツ組織の地域振興活動に関する調査
-トップスポーツによる地域活性化とスポーツ振興を目指して-

地域との関わり方に対する意識・行動

調査結果

ホームタウン(本拠地)の有無
  • 全体平均ではクラブの91.2%が『チーム本拠地あり』と回答。 なお、リーグごとにバラつきがある。
  • Vリーグ(バレーボール)とホッケーは『チーム本拠地あり』と回答する比率は、女子の方が男子より高い
  • Wリーグ(バスケットボール女子)は66.7%に留まる。
『ホームタウン』とは、どういう存在か?
  • 『クラブの活動拠点』が最も多く24クラブ(40.7%)が回答。
  • 『地域密着の場』と回答したのが次に多く14クラブ(23.7%)。
  • 『クラブの事業基盤(10クラブ)』や『母体企業や組織の所在地(9クラブ)』と回答したのは、ほぼ同数
地域活動に関する各種取組みの捉え方
  • 最も力を入れる地域活動は「自組織が取組むスポーツ種目の活用」との回答が最も多く約6割
  • 「地域への人的・物的資源の提供」を地域活動とするのは9割を超えるが、「地域への経済支援」は3割以下にとどまった。
  • 地域への支援"は「選手や指導者(監督・コーチ)による小中学生など子供を対象としたスポーツ教室」が積極的に実施されている。
  • 地域からの支援"は試合開催時のボランティアを中心とした「人的・物的」なものと、地方行政が設定した活動助成金など「経済的」なものが中心。
地域活動に関する課題
  • 地域活動に関する課題認識は、プロクラブほど明確度が高い
  • 組織が考える地域課題とは「地域との連携強化を通じたクラブや競技の認知度向上」と「競技普及」などが主である。

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